北野一氏は何処へ

だれか知っている人がいたら教えてください。

バークレイズのアジア業務撤退のあおりで消えてしまった。

→　と書いたのだが、調べてみると、今はみずほにいるらしい。日系はよほど、半日在日が好きなようで。

分裂・下降サイクルを始めた「大中華圏」Part2

昨年8月以来のご無沙汰です。この1年は米国とアジアを行ったり来たりで、多忙にかまけてこのブログを更新できませんでした。申し訳ない。

私がよく読むストラテジストの一人で、米国NYに本拠を置くバーンスタイン・リサーチのストラテジストであるマイケル・パーカー氏の金曜日のノートはぜひ読んでほしい。中国株式の現在の状況は、日本株式の1990年代初頭にきわめて類似している、と。（彼は1990年というが、私はむしろ1994年だと思っています）政策期待以外に買い材料がなく、銀行不良債権や生産設備過剰の状態は一向に改善されないその姿は、まさに1990年代初頭の日本そのままで、中国が今後「失われた10年」を過ごす可能性は高いとの論調。

そろそろバズーカの季節でしょ

彼もわかっているだろうが、そろそろ一発かまして、マクロやＢｒｉｄｇｅｗａｔｅｒの若造どもに苦しみを味あわせるのが良いと思う。

黒田のえぐいところは、こういうときにかますからで、昨年秋のときはかなりのヘッジファンドがショート側で樹海に沈んだと思う。今やるともっと被害は大きいのですばらしいだろう。

日本の経済誌が大好きな「投資銀行家ムーギー・キム」の正体

さすがはネット、情報収集力は半端ない。

私も、2年前にこのブログで、この奇怪な人物に注目したときは、反日左翼であることは見抜いていたが、もろに民団の工作員だとは知らなかった。

日本のオヤジ系経済誌は、こんな人物に書かせているから、部数長期低迷を招いているのだ。繰り返すが、ダイヤモンドと東洋経済は、ただでも読む価値がありません。金を払うなどもってのほか。

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http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1437011859/

お馴染みのムーギーキムも映ってる
↓
【在日民団スパイ達が母国韓国に、日本人を腑抜けにする為の工作内容を報告している動画】
http://www.youtube.com/watch?v=08HT4dD3hoI
【大まかな内容】
民団工作員（TBSのここが変だよ日本人に出ていたと思われる民団員）が韓国（KCIA？）
に、今までの工作成果と現在の日本の状況、今後の工作課題を報告している動画
何度も「安倍を中心とする（日本の）右翼層」と警戒発言しているテキストを作り、全国的に展開して洗脳していかなければならない！！！！と、言っている

窃盗企業ポスコの崩壊（大幅下方修正）

今日も韓国株は散々であった。
ギリシャで暴落したヘルスケアなどの戻りで一見普通の日に見えるが、ポスコが大幅下方修正、大胆な子会社リストラ発表にもかかわらず株価は4%近く下げた。
また、Ｄａｅｗｏｏ造船という、なんとも懐かしい名前の会社の株が30%ストップ安、つれて貸し手銀行である新韓、ハナなど大手４行株価も３-４％下落と、なんともいえないパニック振りであった。
今年後半も韓国はアンダーウェイトでよいのだろう。

戦時賠償など姑息な政治手段を使って負け戦の（新日鉄に訴えられた知的財産権窃盗、特許侵害の）訴訟を乗り切ろうなどとするから、こういうことになるのである。天誅だ。

村上世彰氏の復活

まあもともと、政治的に仕組まれた「逮捕」劇だったことは市場関係者なら知っているので、遅きに失した感はある。
前回に懲りてか、もう人の金は運用しないそうである。賢明なことであろう。
筆者も実は3年前から主にシンガポールにいるので噂は耳にするが、あったことは無い。人間としての評判はあまりよろしくないようだ。
まあ、出遅れ感満載な日本の中小型株市場の刺激にはなるのだろう。
ただ、一般的に（あるいは前回サイクルを思うと）こういったActivistが目立ってくるのは相場のピークである場合もあるのでその点は注意が必要かもしれない。

1ドル150円にしないと真の勝利は無い

日本国と日本企業は、なぜこうもつめが甘いのだろうか。

前回円安のときも、韓国企業への攻撃を途中で緩めた結果、その後のサム寸LGの対等を招き日本のハイテクが崩壊したことはみなさん記憶に新しいのではないのか。

それとも日本人の記憶はこうもだめになってしまったのか。

自動車・ハイテクでは、日本企業はせっかく韓国企業を根こそぎ壊滅する絶好の好機を、みすみすのがすつもりか。主戦場の米国市場では、「利益重視で値下げはしない」ことで韓国企業に息をつく暇を与えてしまっている。

為替についても、地方選を前に、なるべく円安を避けたいかの如き論調がまかり通っているが、文句を言っているのは日本経済にとっての重荷＝民主党・組合デフレ貴族の負け組みだけである。そんなものは選挙が終わったら無視すればよろしい。

繰り返すが、1ドル150円以上の猛烈な円安のみが日本経済を長期的に救う道である。そして、戦略的選別的ダンピングにより韓国企業を部品子会社ごと殲滅するのだ。